分譲マンションの賃貸物件 (賃貸)
2012年01月19日 12時54分
分譲マンションの賃貸物件
皆さんのご意見を伺いたく、トピを立てました。
引越しを考えており、いくつか物件を見てまわりました。
そこで分譲マンションの賃貸物件がありました。
今まで賃貸マンションに住んでおり、世帯数が少ない為大きなマンションには少々抵抗を感じていますが、とてもよい物件のように思えます。
賃貸で入居すれば、他の世帯は皆さん購入されているわけですし、我が家がとくに引け目を感じることはないと思いますが、実際に分譲マンションを借りた経験のある方の意見を伺いたいのです。
何か違いはありますか？
メリット、デメリットを教えていただければうれしいです。宜しくお願いします。
賃貸の償却費って何ですか？他
博学な皆様に、ぜひ教えていただきたいです。
私は、賃貸のマンションに住んで五年たちます。(EVなし、２階部屋、電化キッチン、冷蔵庫エアコンつき、木フローリング、ユニットバス+トイレが同室、共同入口はオートロックの単身者用) その間、それなりにガイドラインなどで知識をつめましたが、今も疑問が多いです。
・退去時には、敷金二ヶ月から一か月分を償却費として相殺する
・二年毎に更新料は家賃一か月分
・管理費は五千円(だが、四千円台の住民もいる。管理というもゴミ用の部屋がなく、掃除も水で流すだけで薬剤をまかない。年に一度は消火器と水槽点検あり)
・湿気で、特にキッチンのフローリングの膜がはげている
・入居時に前の人の私物、掃除業者のゴミが一つずつ残っていた
・貸主と仲介不動産屋の住所が同じ(手続きした人は、そこで雇われている別人)
・フローリングの剥げてる件は、不動産屋に更新時に相談したが”大丈夫ですよー”で終わり
・入居時に、敷金二ヶ月、礼金二ヶ月を払った
こんな様子です。そもそも。償却費の話は、私は分譲賃貸で借りたので（他の住民の多くは、建築主から賃貸。）、他の住民から”この建物さあー”って聞くまでしりませんでした。償却費もですが、取りもどしブームな現在、再更新での更新料、他の人と差のある管理費、どこまで払う必要があるのでしょうか？ちなみに掃除や換気やワックスは、きちんとしてます。
住宅検討で離婚まで視野に・・・私は最低な妻です。
現在住宅購入を検討していますが、考えれば考えるほど先行き不安で、離婚して実家に戻ったほうがいいのかとまで思ってしまっています。
夫のことが大好きで、ずっとずっと一緒に居たいです。
子供も一歳のかわいい盛りでパパにもよく懐いています。
で、なんで離婚まで？？ってなりますよね。
私の我侭なんです。渇を入れてもらえませんか。
家を建てる場所は夫の実家近所、徒歩１０分圏内（夫の母校に入学させたいから、学区の都合らしい）
正直、苦手な義家族（現在孫フィーバー中）
障害者の妹、偉そうな態度が受け入れがたいが周りはそれで良しとする（ゆくゆくは介護）
老後の資金が無いという義親（子供が親の面倒をみるのは当たり前といわれました）
義家族の浪費癖や、見栄っ張りな所、酔うと？非常識な発言が目立つ所、なにより皆夫に依存しているところ。
不安で不安で・・・
そもそも家なんて建ててる場合じゃないのかも。
現在、共働きで私は都心に勤めています（フルタイム）が、住宅購入したら通勤に約２時間かかるため退職です。
保育園の時間都合の為仕方ないです。
職場からは、時短するなら正社員では雇えないと言われています。どこにでもいる事務なんで・・・
夫の収入のみでローン、生活、もう一人子供が欲しい。
収入は良いほうではないのです。
貯金も少ないです。
あっ。義親の老後資金も・・・爆
私には荷が重過ぎます。
皆さんしかってください！！
頑張れるようなアドバイスをください！！
不眠が続いて、身も心もボロボロです。
まだ契約もしてないのに・・・はぁ・・・
取り越し苦労ですか。
考えすぎですか。
夫には愛があります。
私の思考回路を救ってください。
年金が無く、賃貸住まい、貯蓄も少ない、
実親がいるとか、義理の両親がそうだとか、また、自分がそうなるであるとか、そういうレスを付けている方達を小町のトピで見かけます。
一体、どうやって、貯蓄も然程なく、働けなくなり収入がなくなった老後を乗り切るのでしょうか？？ （子供がいる人は子供を頼る？） 無計画な人って沢山いるんです、本当に、驚く程に。
と、不思議に思いながら、小町を眺めている訳です。
どうするの？？
自分に降り掛かる問題かもしれないし、と、思いトピをたてました。
Wikipediaの関連項目
薬事法
薬事法（やくじほう、昭和35年8月10日法律145号、英訳名 Pharmaceutical Affairs Act）は、日本における医薬品、医薬部外品、化粧品及び医療機器に関する運用などを定めた法律である。
第1条（目的）
この法律は、医薬品、医薬部外品、化粧品及び医療機器の品質、有効性及び安全性の確保のために必要な規制を行うとともに、医療上特にその必要性が高い医療品及び医療機器の研究開発の促進のために必要な措置を講ずることにより、保健衛生の向上を図ることを目的とする。
この制度趣旨に基づき、行政の承認や確認、許可、監督等のもとでなければ、医薬品や医薬部外品、化粧品、医療機器の製造や輸入、調剤で営業してはならないよう定めている。しかし、新薬などの承認について時間がかかるため、とりわけ、がん治療などにおいて治療の妨げになるなど、今後の法制審議の対象とされている。
また、医薬品、医薬部外品、化粧品及び医療機器の広告について一定の制限を加えているため、表現の自由との拮抗がある。