老人ホームに就職して２年半です。(老人ホーム)
2012年01月24日 19時50分
老人ホームに就職して２年半です。
今の施設を辞めたいと思って悩んでいます。
流れ作業、抑制ありと古い形の施設です。
最近ユニット化の話や抑制撤廃の話が浮上してき、働く気、向上心が沸いてきた時に突如デイに異動になりショック状態です。異動がなければこのまま変わっていく施設で頑張りたいのですが…
私は個別ケア、ユニット化、より生活の場に近い環境で働きたいのです。
２年半と中途半端な経験年数で再就職は難しいのでしょうか？あと半年働いてから辞めるべきでしょうか？
一生独身、このままだと老人ホーム？
結婚相手がいまだ見つかりません、年から言うともう無理っぽい。年とって面倒みてもらう人周りにいないから、老人ホームに入ろうと思っています。老人ホームて、やはり独身者の最終終着地ですか？
老人ホーム
老人ホ－ムについてお聞きしたいのですが・・・
現在67歳の母親が別居（現在は同居）することになり、民間（公共）の賃貸住宅も含め老人ホ－ムについても調べ始めたのですが、いろいろ種類があってどのようなタイプがいいものやら悩んでしまいます。
母親は健康体で今のところ介護等の心配はないのですが、先々のことを考えて検討したいと思います。
また費用面でも際限なくという訳には・・・
上記のようなパタ－ンで皆さんのお知恵を拝借したいのでよろしくお願いします。また、希望地域は名古屋市です。
（市の）老人ホームと後継人について教えてください。
（市の）老人ホームと後継人について教えてください。
現在、夫の祖母が老人ホームに入所しています。
入所のきっかけは、祖母が病気で入院をし、脳・言語・食事等体を不自由にし、
寝たきりになってしまったためです。
祖母は80歳位だと思います。
当初は普通の病院に入院しておりましたが、体も良くなり、特にこれ以上の治療等は必要が無いということで、費用の関係もあり、老人施設に入所ということになったようです。
市に申し込み、収入（年金）に応じての費用がかかるタイプに入所しているようです。
義母は祖母が心配ということで、医師が常駐しているタイプの老人施設に入れたのことです。
このタイプの施設で医師が常駐するタイプと、しないタイプでは費用は違うのでしょうか？
今まで祖母は遠くで一人暮らしをしていましたが、病気をきっかけに義母が面倒を見ることになりました。
祖母を老人ホームに入れるために、義母が「後継人」になったと聞きました。
実は義母には、自己破産を検討するようにお願いしておりましたが、祖母の面倒を見るにあたって「後継人になったから自己破産はできなくなったのよ。」と伝えられました。
自己破産していては後継人にはなれない、後継人は自己破産できないとのことだそうです。
そういうものなのでしょうか？
また、このように義母が祖母を引き取って面倒を見る場合は、後継人という手続きをしないとできないのでしょうか？
老人ホームの面倒見の良さについて
母が亡くなり、父(90歳）を老人ホームに入れる必要があります。要介護1（更新で2になるかもしれない）、足は不自由でつたい歩きができる程度、認知症も出てすぐに物を忘れ、同じ内容のことを繰り返します。先月実家近くで一時的にショートステイで10日間ほど預かってもらい、今月から自分の家に近い有料老人ホームに体験と言う形で入居しています。
今、体験入居している有料老人ホームは一時入居金も1000万円以上、病院が併設でここに入れば一安心と思いましたが、どうも今一つの気がしています。先月入っていた、ショートステイの施設はデイサービスもやっていて、そのせいか保育園か幼稚園の感じで、介護の人に任せておける気がしたのですが、今入っている老人ホームは病院のような感じで一人で放っておかれることが多いような気がします。もちろん、健康管理や食事などはきちんとやってくれると思いますが、ショートステイの時はゲームやレクレーションなどで皆の中にいる気がしたのですが、今はベンチや個室でじっと座っていることが多いと思います。面会は1日1時間程度しかいないので生活全体を見ているわけではありませんが。
それからショートステイの時は介護の人に状態を聞いたりし易かった気がしますが、今は看護師さんたちが忙しそうで、であまりゆっくり話しも聞けないような感じです。
これは施設の目的の違いでしかたがないことなのでしょうか。
そろそろ契約を決めなければならず、頭を悩ましています。
Wikipediaの関連項目
介護サービス事業者の種類
介護サービス事業者（かいごサービスじぎょうしゃ）は、介護保険法に基づく介護保険事業者と介護保険外事業者に分けられる。加齢に伴って生ずる心身の変化に起因する疾病等により要介護状態となったもの（要介護者等）に対し、これらの者がその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、必要な保健医療サービス及び福祉サービス（総称して介護サービスという）を提供する事業者。
介護保険法では、在宅の要介護者等に対し介護サービスを提供する#指定居宅サービスと、要介護者を入所させて介護サービスを提供する#介護保険施設が定義されているが、これらを包括した概念である介護サービス事業者は定義されていない。